商品在庫の最適化の課題は、現場作業者にあり
見える化は、大手企業ではかなり進んでいると思うのです。
そして、在庫の見える化に関しても、
大手の物流センターにおいては進んではいるはずです。
その大きな理由としては、
1番取り組み易い分野でもあり、数値化をし易いからです。
製造の分野においては、
生産計画を考える場合、数字ありきで考えるのですから、
そこの情報を元にすれば、在庫の見える化はやり易いはずです。
問題は、商品を預かっている倉庫側が
デジタルプラットフォームを持っていない事。
持っていない事により、在庫の見える化が行わられず、
結果的に情報の共有化がされないのが現状。
その問題点を解決する為に、
大手のメーカーなどは、自社の倉庫を持ち始めているのです。
そうすれば、在庫の見える化、
情報の共有化はスムーズに行う事が出来る様になります。
現場作業は、物流企業が請け負っている場合が多くあります。
ただ、ここには問題があります。
請け負い契約によっては、請け負い先の企業に対して、
業務に対して口出しを出来ないと言う場合があり、
作業効率の低下、在庫管理の不正確さが生まれてしまう場合があります。
その為にも、
荷主側がどれほど厳しく指摘するかがポイントとなってきます。
また、良い物流会社の場合、在庫が多いと言う事は、
倉庫内の作業スペースが少なくなり、安全性が低下したり、
作業効率が悪くなるので、荷主側へ長期在庫に対する対応を求めたり、
在庫数に合わせた入庫数を提案したりと最適在庫へ貢献が出来るはずです。
「はずです」と言うのは、
請け負っている物流会社は、受け身の仕事姿勢の為、
そう言った提案をすると言う思考が根付いていないのです。
また、現場の作業者も思ってはいても、行動には移しません。
その結果、
自分たちで自分達の首を絞めているのに
現場で愚痴を言って終わっています。
この時点で、
物流現場の作業効率低下のスパイラルに入っているのです。
その事を感じれるかは、現場の経験の差になってしまうのです。
物流現場の作業効率を本当に上げたいのであれば、
現場からもっと、もっと、意見・提案をする必要があるのです。
その為にも、現場作業者に生産計画・管理知識を持たせて、
在庫に関しての視野を広げる必要があります。
それなくしては、
現場に即した最適在庫を実現する事は出来ないでしょう。